羅針塾｜長崎市総合学習塾 長崎市の幼児教室・学習塾　トップを目指す学び

長崎市五島町にある羅針塾　学習塾・幼児教室では、普段から塾生さん達が塾に来た際の表情や会話のやり取りの中で、身心共にに健やかな状態か否かを確認します。何らかの不調があれば、無理をして学習することはありません。

心と体が健やかであることが学習効果を上げる基本です。

自然が健康や心の状態に良い影響を及ぼすということは、誰しも経験的に理解しています。

「癒しだけではない驚くべき自然の力」という興味深い記事があります。（産経新聞（2017.6.21）正論）http://www.sankei.com/column/news/170621/clm1706210005-n1.html

その中に、子供の学習効果にプラスになるのではないかという事例があります。

　子供が窓から植物や水などがよく見える部屋に住んでいると、その子の集中力や衝動に流されない力など自己管理能力が高いことも分かってきている（ただしこの効果は女の子のみに表れ男の子では表れなかった）。男の子は学校から帰ると家から飛び出し、外で遊ぶことが多いからだろう。実際、男の子の場合にはいつも遊んでいる場所がいかに自然に恵まれているかで、自己管理能力との間に関係があった。

　さらにＡＤＨＤ（注意欠陥多動性障害）の子供は、公園を歩いた後で集中力が増す。

成る程と思える研究ですが、もっと詳しいことを聞きたいところです。

　大人では、自然の動画を見たグループはニューヨークのビルの動画を見たグループよりも協力的な行動を示した。写真によって自然と都会の風景を示した場合にも、自然グループは目の前の小さな利益より、後で得られる大きな利益を選ぶ傾向が強かった。

　また自然に触れることでストレスが軽減されるし、うつの原因である、過去の失敗などを思い出してくよくよ悩む傾向が薄れることも分かっている。うつ病にならないためにも、うつ病を改善するためにも自然は役に立つだろう。

　こうしてみると自然の力に驚くわけだが、同時に疑問も湧いてくる。なぜそんなにも力があり、いいことずくめなのだろう。

オフィスでもパワーを生かそう

　実を言うと、自然の風景といっても外してはならない要素がある。それは青々と植物が茂り、できれば水もあるという自然であり、砂漠のような荒涼とした自然ではないということである。植物が茂り、水もあるということの本質は、食べる物などに苦労はしないというメッセージだ。われわれは心が安定し、冷静沈着な行動をとるようになる。

　一方、そういう自然がまったくないと、食べる物などがないというメッセージとなってしまう。とにかく今すぐ何とかしなくてはと焦り、将来など見据えず衝動的で、他人のことなどどうでもよく、今あるものを片っ端から手に入れるという、品がいいとはいえない行動に出ることになる。

　動物行動学では前者のように、環境が安定しているときにとる、先を見据えた戦略をＫ戦略（*）、後者のように環境が安定せず、目先の利益を追いかける戦略をｒ戦略（*）というが、実はそれぞれが、その環境に適した戦略である。

　自然の効果は写真や動画でも表れる。ということは観葉植物や鉢植えの花などでもＯＫのはずだ。都会のオフィスであっても、自然の効果を生かすことができるのである。（動物行動学研究家、エッセイスト・竹内久美子　たけうちくみこ）

（*）　生物の適応的な生活様式や行動を比喩的に表現する社会生物学用語。小型で多数の子を産み、新しい生息場所へ進出しやすいことをr戦略、大型で少数の子しか産まず、変化の乏しい環境にすむことをK戦略というのはその一例。最適戦略はゲーム理論から借用した概念で、特定の目的を達成するために最も効率的なやり方のこと。たとえば最適採餌戦略を餌の分布の仕方などの要因から算出する。進化的に安定な戦略（ESS)は、集団のほとんどの成員がその戦略を採っていれば、それ以外の戦略を採るものが入り込んでも繁栄できないような戦略のことで、個々の戦略がもたらす進化的な利益・不利益のシミュレーションから導き出すことができる。(垂水雄二 科学ジャーナリスト ／ 2007年)　出典｜(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

・・・大人も子供も、「青々と植物が茂り、できれば水もあるという自然」に癒されます。「水もあるということの本質は、食べる物などに苦労はしないというメッセージだ。われわれは心が安定し、冷静沈着な行動をとるようになる。」・・・宜なるかな、ですね。

まさに、心穏やかに集中力を高めることができれば、学習効果は上がります。

子供さん達と可能な限り自然の中に入っていくことは、親御さん共々心身にとって大きな利点がありますので、そのような時間を是非作りたいものです。

長崎市五島町にある羅針塾　学習塾・幼児教室では、「幼児教育」の重要性について日々お話していますが、文科省から研究を委託された東京大学が「幼児教育の推進体制構築事業」に関する報告書をまとめています。現地調査とアンケート調査の結果を踏まえて、幼児教育推進体制の構築・ 充実に向けて検討すべきことを提示しています。

http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/youchien/__icsFiles/afieldfile/2017/05/08/1385242_1.pdf

それについてのわかりやすい解説記事が産経新聞にあります（2017.6.19 ）。「幼児教育に期待される「アドバイザー」」http://www.sankei.com/life/news/170619/lif1706190016-n1.html

研修や研究の機会が少ない幼稚園教員

　幼児教育の中心的な場である幼稚園や保育所は、実は教育行政の面から見ると、制度的な大きな課題を抱えています。公立小中学校の教員の給与などの人件費は、基本的に国と都道府県・指定都市が負担しており、研修や人事の権限も市町村ではなく、都道府県などが持っています。このため、学習指導要領の改訂などがあった場合、新学習指導要領などに関する教員研修は、都道府県などが主に実施します。

これに対して、幼稚園の教員は、設置者である市町村に研修や人事の権限と責任があるため、都道府県などの研修の対象とならないケースが少なくありません。さらに市町村は、財政的な事情から十分な研修ができないこともあり、幼稚園教員の「研修や研究を実施することが義務教育や高校教育に比べて難しい」と報告書は指摘しています。

また、小中学校は公立が圧倒的に多いのに対して、幼稚園は私立が多いという事情もあります。公立幼稚園は市町村教育委員会が所管しますが、私立幼稚園の多くは首長部局が所管しています。ただ、就園奨励費補助金などの事務が主な仕事で、教育面や教員研修などの問題には深く関わらないのが普通です。

次期教育要領具体化のカギを握る

　さらに、幼稚園は教育（教育委員会）、保育所は福祉（首長部局）、認定こども園は両方にまたがるなど、形態により役所の所管が異なることも問題の一つだと報告書は述べています。次期学習指導要領や次期幼稚園教育要領で、幼児教育と小学校教育の連携や思考力・判断力・表現力等の育成が重視されているにもかかわらず、それを幼稚園などに周知する仕組みが十分ではない……ということです。

２０１６（平成２８）年末に学習指導要領の改善を答申した中央教育審議会は、答申の中で「幼稚園、保育所、認定こども園等を巡回して指導・助言を行う幼児教育アドバイザーの育成・配置」や、幼稚園が、地域における幼児教育センターとしての役割を果たすことを求めています。

しかし東京大学の調査によると、幼児教育アドバイザーを常勤職員として配置している市町村は全体の１２％、非常勤職員として配置している自治体は１９％しかありませんでした。報告書は「市町村レベルに幼児教育アドバイザー等をどう普及させていくかが課題である」と述べています。

幼児教育の重要性が増すなかで、どうやって実際の幼稚園などにおける幼児教育を新教育要領などの内容に沿って充実させていくかが、これからの幼児教育の大きな課題と言え、幼児教育アドバイザーなどの配置の推進が求められるところです。

2020年に実施される大学入試改革と連動して、高校・中学・小学校と様々な変革が求められてきます。更に、幼稚園や保育園に新教育要領の内容に沿って幼児教育を充実させなさいと、文科省は求めています。

しかしながら、上記記事にあるように「教育アドバイザー」の配置や各幼稚園や保育園に周知徹底させる仕組みなしに、「幼児教育の充実」という掛け声ばかりが大きいように思えます。

いつもながら、教育制度や仕組みがどのようになっても、子供さんの教育はしっかりと親御さんが見定めていかなければなりませんね。

長崎市五島町にある羅針塾　学習塾・幼児教室は、2017年度の公立高校入試分析（速報）のセミナーへ参加してまいりました。

2020年度から実施される「大学入試改革」を見越して、全国の公立高校の入試も大きく変貌しようとしてます。全国の都道府県での出題傾向が地殻変動を起こしているかのようです。

Educational Network Journal Vol.40の記事からのご紹介です。

大学入試改革を見据えた「変化の兆し」は？

　「入試問題の変化」の背景にあるのは、現中学３年生が受験の初年度に該当する「大学入試改革」。ここ数年で、大学入試改革を見据えて「思考力・判断力・表現力」を意識した新しい切り口の問題が目立ち始めましたが、来年度以降は、すべての都道府県で何らかの変化が予想される他、警戒が必要です。

2017年度入試の変化の中で顕著だったのが、社会に多く見られた「記述問題の質的変化」と、21県の理科で採用された「選択肢の中から正しいものをすべて選ぶ」解答形式。

どちらも解答が一つではないということが共通点で、大学入試改革に直結しています。特に、資料やグラフから情報を読み取って論理的に表現するという記述問題は、数多くの県で出題されています。

「思考力・判断力・表現力」が「変化の核」であることを認識することが不可欠です。

ゼッタイに変化しない「知識・技能」、変化し続ける「思考力・判断力・表現力」

「大学入試改革」の元年にあたる2020年度は、次期学習指導要領がスタートする年でもあるため、これから数年間は高校入試、英語教育、ICT教育など、教育環境の激変が予想されます。次期学習指導要領では「詰め込み」か「ゆとり」かの二項対立ではなく、アクティブラーニングを柱とした「学び方」の改革が示されています。

（中略）

「思考力・判断力・表現力」は「知識・技能」の土台があってこそのものです。入試問題は、計算、漢字の読み書きなどの基本的知識の習得を評価する「従来型の問題」と、「思考力・判断力・表現力」を評価する「21世紀型の問題」に二極分化していくことでしょう。

大学入試改革については、2017年5月時点での、継続・更新時項は以下の通りです。

◯名称は「大学入学共通テスト」（仮称）。

◯出題する教科・科目は、国語、数学１世界史A30、物理など30科目で、2024年度の本格実施以降は絞る。

◯国語数学の記述問題は3問程度。国語＝80〜120字程度の記述。試験時間は国語100分、数学70分。

◯従来のマーク式問題は、より思考力を要するものへ変更。

◯民間の4技能資格検定試験は、高校3年の4月〜12月に2回まで受験可能。

・・・どんなに試験制度が変わっても、「知識・技能」の土台は不可欠です。それを疎かにして、高いものを求めるの所謂「砂上の楼閣」を築くことになりかねません。

さらに、難関大学を目指すだけでなく、その他の大学入試合格に英語の力は必須です。

だからこそ、幼児期から国語力をつけ「思考力・判断力・表現力」をしっかりと身につけていくべきです。英語の作文力をつけるには、母国語の日本語でしっかり文章を書くことができるのが大前提です。

長崎市五島町にある羅針塾　学習塾・幼児教室です。

長崎市の中心部、五島町で幼児教育や受験などでご縁がある方々の御子弟をお預かりするようになって幾年月でしょうか。

筆者は、小学校就学前から受験激戦区として名高い神戸で学生時代を過ごし、世の中の推移や受験事情の移り変わりもみてまいりました。
長崎は東京・神奈川を中心とした関東圏、大阪・神戸を中心とした関西圏の受験競争とは言わば無縁の地方都市です。
しかし、所謂難関大学と言われる最高学府合格への憧れや欲求は、都会であれ地方であれ変わることはありません。

古くは「共通一次試験」「大学入試センター試験」と名称の変遷はありますが、全国統一の大学受験（一次）制度ができてから、大学受験生の自学自習する質が変わってきたように感じます。
選択肢問題に対応できるテクニックや対策を丸覚えすることで良しとする、様な。
・・・これも致し方ないことですが。

子供さんをお持ちの親御さんからすると、子供の教育や進学は非常に重要です。

その一助になればと思い、
今回、ホームページアドレス変更に伴って、過去のブログ記事を再掲することも考えつつ、更新していくつもりでおります。
今後とも宜しくお願いいたします。

長崎市五島町にある羅針塾　学習塾・幼児教室です。

次期学習指導要領が平成３２（２０２０）年度の小学校から順次、全面実施に入り、「教科等を越えた全ての学習の基盤」として言語能力とともに、情報活用能力を挙げています。
更に、小学校では、プログラミング教育が必修化されますので、時代の変化にも対応する必要があると考えています。

「ＩＣＴ・プログラミング教育」の重要性についての記事がありました。
産経新聞（2017.5.29 ）からの引用です。
http://www.sankei.com/life/news/170529/lif1705290030-n1.html

　ＩＣＴ（情報通信技術）教育は今までも行われてきましたが、自治体や学校によって、機器の整備や、教員の指導力に偏りがあるのも事実です。
ＩＣＴ教育やプログラミング教育が、なぜ重要なのでしょうか。

　アナログでもデジタルでも「情報活用能力」を

　国立教育政策研究所は、このほど「ＩＣＴリテラシーと資質・能力」と題する報告書（*）をまとめました。
リテラシーとは「活用能力」のことで、全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）のＢ問題でも知識を「活用」する力が問われているところです。

　一方、資質・能力とは、次期指導要領で、
　三つの柱（＜１＞知識・技能
　　　　　　＜２＞思考力・表現力・判断力等
　　　　　　＜３＞学びに向かう力・人間性等）
　によって、すべての教科等を横断して共通に育むことを目指しているものです。

　情報教育というと、教員でさえＩＣＴ機器を駆使して行う授業のことだというイメージを持つ人が少なくありませんが、実際にＩＣＴ教育の先進校に行ってみると、大概は板書や掲示物など、旧来型のやり方と上手に使い分けています。
　報告書でも、情報にはデジタル情報だけでなく、アナログ情報もあるとして、どちらかという議論ではなく、情報をどのような目的で活用するのか、活用能力をどのような目的で育成するのかのほうが重要だと指摘しています。

　次期指導要領のもとになった中央教育審議会答申（２０１６＜平成２８＞年１２月）でも、
情報活用能力とは、「世の中の様々な事象を情報とその結び付きとして捉えて把握し、情報及び情報技術を適切かつ効果的に活用して、問題を発見・解決したり自分の考えを形成したりしていくために必要な資質・能力のこと」だとしています。

　そのうえで報告書は、情報活用能力を教育したいのであれば、
　学習・指導方法や評価、
　教師教育の改革、
　インフラの整備
　などを、総合的に行う必要があるとしています。

　どれかが十分にならないとできないという話ではなく、全部を一体的に改善しながら進めていかないと、デジタルにせよアナログにせよ、子どもが情報を使いこなす力は育たないのです。

（*）「資質・能力を育成する教育課程の在り方に関する研究報告書4: ICTリテラシーと資質・能力」の概要について
（http://www.nier.go.jp/05_kenkyu_seika/pdf_seika/h28a/syocyu-1-4_s.pdf）

情報活用能力は「教科等を越えた全ての学習の基盤として 育まれ活用される資質・能力」と示されている通り、先進的なデジタル機器を活用する前提としての、21世紀に求められる資質・能力をいかに高めていくかが、教育界の課題です。

これからの子供さんたちを如何に正しい方向へ導いていくか。
親御さん方も、必要にして十分な情報収集と、子供さんにとって何が重要かの見極めが大事になってきます。